FAQよくある質問

次世代博士人材育成コースは、高校生段階から高い研究志向を持ち合わせた学生を、本学入学後もモチベーションを維持したまま博士課程へ誘い、我が国の科学技術イノベーションの創出を担う優秀な博士人材として社会に貢献する人材の輩出を目指すコースです。

主に、工学系学府および農学系学府と連携することを想定しています。

大学生活において研究活動へ大きな比重を置くことを想定したコースです。具体的には学部1年次から空き時間を活用して研究室での実験や研究活動を開始します。また、毎年度末には研究活動等の進捗に対しての「適格認定」の審査が行われます。

コース生が研究・生活面において安心して学習に取り組めるように、「メンター」および教育改革企画室教員がサポートします。指導教員とは別にコースごとに配置されるメンターは、コース生の学生生活全般に関して定期的および随時の面談を通じて状況を把握し、必要な支援や助言を行います。また、必要に応じて教育改革企画室の教員もサポートに入り、転研究室・転学部・転学科、コース離脱等について判断する上で必要な支援や助言を行います。

修士・博士課程での早期修了と合わせて「最短7〜8年で博士号取得」が可能です。所属する学府の修了要件を満たした上で、優れた研究業績等を挙げた場合、審査の結果、修業年限の短縮が認められます。

指導教員が決まっている場合は、入学直後から研究活動を開始します。
研究インターンシップを経て指導教員を決定する場合、開始時期は学部・学科によって異なりますが、遅くとも学部1年次の10月までに指導教員を決定し、研究を開始します。

本コースでは、以下の制度を活用することで研究時間を確保することができます。
・英語外部試験のスコアに応じた語学科目の免除
・入学前教育において修得した科目の単位認定
・修士課程科目の先取り履修

はい、可能です。研究を進める中で他分野への関心が高まった場合など、一定の理由に基づく研究室の変更（転研究室）は、コースとして認められています。ただし、以下の条件があります。

〈学部段階〉転出先の受入予定教員がコース参画教員である場合に限り、コース生としての継続が認められます。転出先がコース参画外の学部・学科、または指導教員の場合は、コースからの離脱となります。

〈大学院段階〉本学の大学院に進学することを前提に、指導教員や研究分野の変更理由が適切に説明でき、学生・現指導教員・受入予定教員の三者による合意がある場合には、コース生としての継続が認められます。この場合、受入先の学府・専攻や教員がコースに参画しているかどうかは問いません。

本コミュニティは、次世代博士人材育成コースの在籍生・修了生を中心に構成されます。加えて、コース生以外の意欲の高い学部生・修士学生、博士学生、若手教員なども参加します。
主な目的は、コース生の成長支援と研究活動の活性化にあり、メンターとの対話を通じた支援や、若手研究者による研究発表の聴講などの機会を提供します。また、参加者同士の交流を通じて、分野横断的なネットワークの形成を促進します。

適格認定基準には、セミナーへの対面参加が含まれており、その一つの要件となっています。ただし、セミナーは年間複数回実施されており、オンラインでの参加も可能となる場合があります。留学期間中の対応については、個別の事情に応じて、コース運営会議やメンター、教育改革企画室教員へご相談ください。

本コースは、出願要件にあるとおり、「博士課程へ進学する強い意志がある者」を対象としています。ただし、コース入学後に博士進学への意志が変わることを妨げるものではありません。

専門性を高める上で、必ずしも九州大学の博士進学が最適ではないケースは想定されます。そのような場合において、他大学の博士課程へ進学することは差し支えありません。

不利益はありません。
本コースでは、学生が学びの中で進路を見直すことも想定しています。

直ちにコースから離脱となるわけではありません。ただし、留年した場合は、その期間中は奨学金の給付が停止され、進級後に再開されます。なお、適格認定を満たさない場合には、コースから離脱となります。

いいえ、必ずしも早期卒業・早期修了を義務付けるものではありません。早期卒業・早期修了を希望する学生にとって、それに見合う支援をいくつか提供しているコースです（例：早期研究室配属）。

通常の学生が受けるカリキュラムに加えて、以下の特徴があります。
・早期の研究開始：通常は学部3・4年次から始まる研究活動を、入学直後から開始します。
・柔軟なカリキュラム：専攻教育科目の先取り履修や、英語外部試験のスコアによる語学科目の単位認定などが可能です。
・早期卒業・修了の可能性：優れた成績を修めた場合、修業年限の短縮が認められることがあります。
・奨学金の支給：博士課程を除くコース生に対し、年間50万円（修業年限内）が支給されます。
・手厚いサポート体制：メンターや機構教員による継続的な支援が受けられます。
・独自プログラムへの参加：著名な研究者によるセミナーや、若手研究者との交流の場に参加できます。

コース生が研究活動に専念できるよう、履修負担を軽減する仕組みを整えています。例えば、入学前教育において修得した科目の単位認定や英語外部試験のスコアで1・2年次の英語科目を免除（単位認定）したりすることが可能です。

いいえ、免除されません。コース生であっても所属学部のカリキュラムを履修し、卒業要件を満たす必要があります。しかし、入学前教育において修得した科目の単位認定や、英語外部試験の高スコアによる英語科目の免除などにより、履修負担を軽減する工夫を行っています。

毎年度末に適格認定を行います。基準として、「研究活動報告書・計画書の提出」、「一定以上の学業成績（GPA2.0以上など）」、規定年次での「進捗報告会での発表・審査」や「主幹教授等によるセミナーへの参加」などが設けられています。明らかに修学意欲の減退が見られ不適格と判断された場合はコースから離脱となり、翌月以降の奨学金は支給停止となります。

本コース修了後の進路としては、
・大学研究機関の教員・研究者
・政府・国際機関等の職員
・企業の研究開発部門の研究者
・スタートアップ
・ベンチャー企業等の創設者
などが想定されます。大学研究機関に限らず、新たな価値の創造と社会変革をもたらすトップ博士人材を社会の様々な分野に輩出することを狙いとしています。